catch-img

AI監視の活用でオンライン試験の不正を防止!


オンライン試験が増え、不正対策としてAI監視システムが導入される場面が増えてきました。本記事では、AI監視システムとは何か、どのように活用していけばいいのかについて解説します。

目次[非表示]

  1. 1.オンライン試験が増えてきた背景
    1. 1.1.コロナ禍によるオンライン化
    2. 1.2.国家試験のCBT化
  2. 2.オンライン試験で想定される不正行為
    1. 2.1.なりすまし・替え玉受験
    2. 2.2.他のデバイスやメモを使ったカンニング
    3. 2.3.受験端末での検索や保存データの閲覧
    4. 2.4.外部の人物の協力
  3. 3.AI監視システムとは?
    1. 3.1.AI監視システムでできること
  4. 4.AI監視システムのメリットとデメリット
    1. 4.1.AI監視システムのメリット
      1. 4.1.1.人物認証
      2. 4.1.2.不正行為をスコアリング
    2. 4.2.AI監視システムのデメリット
      1. 4.2.1.コストがかかる
      2. 4.2.2.精度は100%ではない
  5. 5.AI監視をオンライン試験で活用するポイント
    1. 5.1.試験の種類によって使い分ける
    2. 5.2.操作制御アプリとの併用
  6. 6.AI監視システムの導入はイー・コミュニケーションズにご相談を

オンライン試験が増えてきた背景

近年、さまざまな試験がオンラインで実施されるようになりました。その背景には何があるのでしょうか?
ここでは、オンライン試験が増えてきた背景について解説します。

コロナ禍によるオンライン化

新型コロナウイルスの大流行により、教育機関や試験運営者は対面活動を停止し、オンライン形式へ急速に移行しました。これにより、授業や試験がリモートで行われ、物理的な距離の壁が解消されましたが、不正行為のリスクも高まりました。特にオンライン試験では、受験者が自宅から参加することが増えたため、カンニングや代行受験などの不正行為が発生しやすくなっています。

国家試験のCBT化

さまざまな国家試験がCBTでの受験スタイルに変わってきました。特に、2026年からの司法試験のCBT化が公表されてから、そのほかの国家資格のCBT化も進んでいくことが想定されています。

司法試験のCBT化に関しては、コチラの記事で詳しく解説しています。

司法試験がパソコン受験へ 試験はどう変わる?対策や注意点を紹介

オンライン試験で想定される不正行為

試験のオンライン化が進んでいますが、オンラインで実施する場合にどのような不正行為が起こる可能性があるのでしょうか?ここでは、想定される不正行為をご紹介します。

なりすまし・替え玉受験

まず、なりすましや替え玉の人物による不正・カンニングです。そもそも受験している人物が申し込んだ人物と違う場合です。これはオンライン試験だけでなく、従来の紙を利用した会場型の集団試験でも同じように起こりえます。 実際に発覚してニュースとなっているのを一度は見たことがあるのではないでしょうか。オンラインだと本人確認がやりにくい場合があり、紙を利用した試験よりもなりすまし受験が起こりやすいといえます。

他のデバイスやメモを使ったカンニング

次に、受験に使うデバイスとは別にほかのデバイスやメモを用意しておき、それを悪用するケースです。多くはコンピューターで受験しますが、コンピューターのほかにスマートフォンなどを使えるようにしておく方法です。 自宅受験の場合、Webカメラの死角にほかのデバイスやメモ、付箋などを置いたり貼ったりすることが考えられます。

受験端末での検索や保存データの閲覧

試験に使用しているデバイスを使って、試験中に解答に必要な情報を検索したり保存しておいたデータを見たりしてカンニングするパターンもあります。試験のシステムと同時にWebのブラウザを起動させて検索したり、社内試験などで自分のコンピューターを使用する場合にカンニング用のデータを用意しておきそれを見ながら解答するようなケースです。

外部の人物の協力

外部の人物がカンニングに協力する場合もあります。自宅受験では、インターネットを利用して離れた場所にいる協力者と連絡を取るケースのほか、Webカメラの死角に協力者がいるパターンもあります。またコンピューターを協力者が遠隔操作して、本人は受験しているようなふりをしているだけの場合もあります。

オンライン試験で想定されるカンニングに関しては、コチラの記事でも詳しく書かれています。

CBT試験・IBT試験はカンニングできる?カンニング防止策をご紹介

AI監視システムとは?

試験の際に使用するAI監視システムはどのようなものなのでしょうか?ここではAI監視システムでできることについて説明します。

AI監視システムでできること

AI監視システムはリモート監視システムとも呼ばれ、試験中の様子を録画し、不正な行為がないかをAIが解析するシステムです。
録画中は、録画している自身の様子がPC画面上に映るため、それだけで、不正行為への抑止力となります。


イー・コミュニケーションズではリモート監視システム「Remote Testing」を提供しています。企業・団体向けのTOEICのオンラインテストでも使われているシステムです。
TOEICの導入事例はこちらです。

TOEICが不正防止対策としてRemote Testingを選んだ理由

AI監視システムのメリットとデメリット

AI監視システムのメリットとデメリットは何でしょうか?
詳しく解説していきます。

AI監視システムのメリット

AI監視システムのメリットは2つあります。

人物認証

AI監視システムを活用すると人物の認証が可能です。
AIによる自動認証のほか、本人画像や身分証明書の撮影による認証にも対応しており、試験形式に合わせた方法が選択可能です。幅広い層の受験者が集まる資格試験や社内試験で役立つ機能です。

不正行為をスコアリング

受験中の様子を録画し、不審な動きを検知し、その動きをスコアリングします。スコアの高いものをピックアップして録画を確認することで、不正行為を見つけることができます。

AI監視システムのデメリット

ここではAI監視システムのデメリットについて解説します。

コストがかかる

AI監視システムの導入にはどうしてもコストがかかります。
そのため、AI監視システムの導入を検討する際は、試験会場などの場所代や監視員にかかる人件費とくらべて、コストがかかるかどうかを慎重に評価し、予算計画に組み込む必要があります。

精度は100%ではない

AI監視システムは最先端の技術を駆使していますが、全ての不正行為を完全に阻止することはできません。例えば、光の加減やカメラの角度によって顔認識の精度が影響を受けることがあります。また、特定の状況で誤認識が発生するリスクがあります。
検知の性能は上がっているため、不正行為を検知しない確率は低いですが、不正行為じゃない行為を検知してしまう誤認識はある程度発生してしまう傾向にあるようです。

AI監視をオンライン試験で活用するポイント

ここでは、AI監視をオンライン試験で活用する際のポイントを解説します。

試験の種類によって使い分ける

すべての試験でAI監視を導入するのではなく、試験の種類や特性によって導入する・しないを使い分けるのがおすすめです。自宅などで行うオンライン試験で、昇進・昇格試験のように厳格さを求めるような試験であれば、AI監視の導入がおすすめです。自己のスコアを測るような試験であれば、AI監視がなくてもあまり影響はないかもしれません。
場合によっては、1つの場所に集まり監視員を導入して実施したほうが効率的な試験もあるでしょう。

操作制御アプリとの併用

特に厳正厳格に行いたい試験の場合、操作制御アプリとの併用がおすすめです。操作制御アプリでは、PCの操作を制御するため、PCでインターネット検索して調べる行為、PC内に保存したデータを閲覧する行為、画面キャプチャをとる行為などを制御することができます。

イー・コミュニケーションズでは操作制御アプリケーション「ULTRA GUARDIAN」を提供しています。テスト中にブラウザによる検索や、他ファイルの閲覧を制御できるWindows セキュアアプリケーションです。

AI監視システムの導入はイー・コミュニケーションズにご相談を

AI監視システムの導入にはイー・コミュニケーションズの「Remote Testing」がおすすめです。
Remote Testingでは、替え玉・なりすまし防止のため本人認証・本人確認や受験中の挙動の録画による不正監視を行うことができます。

不正行為のない試験を安心して運用したいとお考えなら、防止策の充実したイー・コミュニケーションズのサービスをぜひご検討ください。ご不明の点やご質問などございましたら、お気軽にお問い合わせください。

 

組織が発展していくには、社員一人ひとりの能力を向上させることが不可欠です。 そのためにも、企業は個々のスキルアップを促す仕組み作りをする必要があります。 このメディアでは、社員教育に力を入れていきたい企業様に向けて、 教育・研修をメインに社員が成長していくための情報を発信していきます。

試験のDX化、人材教育の課題など、私たちイー・コミュニケーションズが解決します。

お電話でのお問い合わせはこちら

Copyright ©e-communications,Inc.

PAGE TOP