社内研修効率化の方法とは?手順と重要ポイントを解説
社内研修の効率化は長年企業の課題となっていますが、正解がわからずお困りの人事・教育担当者も多いのではないでしょうか?
この記事では社内研修をより効率的に実施するための重要なポイントを解説します。
目次[非表示]
- 1.研修効果を高める効率的な手順とは
- 1.1.手順①現状課題の分析
- 1.2.手順②分析結果にそった施策の検討・実行
- 2.社内研修効率化の具体例
- 2.1.オンライン研修の導入
- 2.2.外部研修の導入
- 3.社内研修にオンライン研修を用いるメリット・デメリット
- 3.1.オンライン研修のメリット
- 3.1.1.メリット1:コスト削減
- 3.1.2.メリット2:受講者の負担軽減
- 3.2.オンライン研修のデメリット
- 3.2.1.デメリット1:個別の受講履歴管理が難しい
- 3.2.2.デメリット2:理解度を把握しにくい
- 4.まとめ
研修効果を高める効率的な手順とは
ここでは研修効果を高める効率的な手順について順を追って解説します。
手順①現状課題の分析
まず人事部門や研修担当者は、現状の研修内容を再確認し、課題分析をした上で問題点の洗い出しをしましょう。過去の研修内容データの分析や、業界内外で成功している事例の調査も非常に有効です。
例えば、研修内容が参加者のニーズに合っているか、研修形式や時間が適切か、研修後の効果測定が適切に行われているか、などが分析点としてあげられることが多いです。
さらに、研修に参加した受講者からの意見を集め、その意見に基づき求められている内容や不満点を抽出することで、より現場の声にそった研修内容を作成することができます。
手順②分析結果にそった施策の検討・実行
現状課題の分析を行ったあとは、浮き彫りとなった課題に着目し、施策の検討および実行をしていきましょう。
分析作業を通じて、研修参加者の関心低下の原因や学習内容や理解度のばらつきなどの問題点を把握します。問題を明確にした後、解決策を段階的に導入するといいでしょう。
しかし、ただ実施するだけではなく、受講者からの声を適宜取り入れながら、改善を重ねる柔軟な姿勢が大切です。
ここで重要なのは、これらの施策は一度に完璧に実行しようとするのではなく、トライアンドエラーを繰り返しながら、徐々に改善を重ねていくということです。
実施してみなければわからない課題も多く、実践的な試みを通じて、より効果的な研修プログラムへと洗練させていくことが大切です。
社内研修効率化の具体例
ここでは、社内研修効率化の具体例を2つご紹介します。
オンライン研修の導入
オンライン研修の導入は、近年多くの企業で取り入れられています。
自宅やカフェ、電車などで移動中でも、スマートフォンやパソコンなどの端末があれば学習可能です。場所や時間にとらわれず、受講者は自身の好きな時間・場所で学習を進められます。
受講者のスケジュールに合わせて学習コンテンツや録画された講義を視聴できるため、時間を有効に活用できます。これにより、忙しいビジネスパーソンも効率的に知識を身につけられます。
加えて、リアルタイム配信であれば、オンライン環境でも質疑応答やグループディスカッションが行えるため、受講者同士のコミュニケーションがとれたり、不明点の即時の理解につながります。
またオンライン研修の導入により、教育にかかるコストの削減も可能になります。例えば、研修会場までの交通費や会場費などを抑えられ、同じ予算内でもより多くの研修プログラムを提供できるようになります。
外部研修の導入
外部研修は、社内研修では教育が難しい専門知識やスキルの習得に適しています。
現代では企業戦略として、新技術の導入や業界トレンドを迅速に把握する必要があります。外部研修を積極的に活用することで、受講者の能力を効率よく高めることができます。
外部研修を導入する最大のメリットは、受講者が今までにない視点を発見したり、新しい営業方法を会得することで、これまでにない革新的なアイデアを生み出す起爆剤の役割をすることです。
また、外部講師や他社の参加者との交流を通じ、自社の枠を超えた知識の習得や経験ができたり、ビジネスネットワークも広がります。これにより新たなビジネスチャンスが生まれる可能性もあるでしょう。
社内研修にオンライン研修を用いるメリット・デメリット
ここでは社内研修効率化に特に効果のあるオンライン研修を用いるメリット・デメリットについてみていきます。
オンライン研修のメリット
まずは社内研修にオンライン研修を用いるメリットを2つみていきましょう。
メリット1:コスト削減
1つ目は、オンライン研修の導入によるコストの削減です。
従来の対面研修に比べ、オンライン研修は講師にかかる諸費用や受講会場費用、それに伴う交通費などを大幅に削減できます。
まず、通常講師を雇う際には高額な報酬や諸費用が必要ですが、そちらも抑えることができます。具体的には、1度講習を撮影してしまえば何度も繰り返し使用できる点や、講師の会場までの交通費・宿泊費・食事代の削減などがあげられます。
また、対面研修では避けられなかった会場の確保や会場費用、参加者の交通費などの経費も、オンライン研修ではまったく不要です。受講者は自宅や職場など自身の最適な場所で研修を受けることができるため、研修の参加率向上にもつながります。
このようにオンライン研修は従来の研修方法に比べると、コスト削減だけでなく、研修の質の向上、参加率の向上など多方面でのメリットがあるでしょう。
メリット2:受講者の負担軽減
2つ目は受講者の負担軽減があげられます。社内研修の効率化を求める人事部門や研修担当者にとって、受講者が学習にかかる物理的負担を最小限に抑えることも課題の一つです。
オンライン研修は、受講者が自宅・職場・電車などの移動中問わず、好きな場所や時間で受講可能である点は受講者にとってストレス軽減につながります。
さらに、オンライン研修のもう一つの大きな利点は、繰り返し同じコンテンツを見返せることです。受講者は自分の理解が十分でない部分を何度も復習でき、これにより知識の定着を促進できます。
自分のペースでじっくりと学習できる環境は、業務と研修の両立をしやすくし、受講者それぞれの学習効果を高めるでしょう。
オンライン研修のデメリット
次に社員研修にオンライン研修を用いるデメリットについてもみていきましょう。
デメリット1:個別の受講履歴管理が難しい
オンライン研修におけるデメリットの一つは、社内で多くの社員が同時に学習を進める場合、受講者ごとの学習進度の把握が難しいことです。
一人ひとりの学習状況の把握や、例えばどの講義まで視聴されたか、どのテストで苦労しているかなどを細かく管理することが困難であることは大きなデメリットといえるでしょう。このように、オンラインでは個々の社員に対する適切なフォローアップやサポートが行いにくくなります。
加えて、受講者全体の学習進捗を一元管理し、研修全体の効果を測定することが難しくなるため、研修の質の向上に対する障壁にもなります。
これらの問題を解決するためには、進捗管理機能を備えた研修管理システムの導入が効果的です。弊社のeラーニングプラットフォームの「SAKU-SAKU Testing」では受講者一人ひとりの受講管理をすることが可能です。
このようなシステムを活用することで、受講者個々の学習状況をリアルタイムで把握し、必要に応じたサポートや効果的な研修計画の調整が可能になります。
デメリット2:理解度を把握しにくい
2つ目は、受講者の理解度を正確に把握することが難しい点です。
オンライン環境では、受講者が直接質問する機会が限られ、フィードバックを得ることも難しくなっています。
対面研修では、受講者一人ひとりの理解度を細かく把握することは、比較的容易でしたが、オンラインでは難しくなってしまいます。
理解度の不明確さは、研修の効果を最大限に発揮できない要因の一つです。研修担当者が受講者の理解度を正確に把握できないと、必要な教育が十分に行われず、研修の目的を達成できない可能性があります。
この問題に対処するためには、複数の対策が必要です。
まず、研修の後にテストを実施し、受講者が内容をどの程度理解しているかを確認することが有効です。また、研修期間中にも定期的にフィードバックの機会を設けることで、受講者の不明点を解消し、理解度を高めることができます。
さらに、オンライン研修のツールや機能を活用することも効果的です。例えば、リアルタイムのクイズやアンケートを使用することで、受講者の参加を促し、その場で理解度を確認することができます。
まとめ
社内研修の効率化を図りたい教育ご担当者は、ぜひeラーニングプラットフォームの「SAKU-SAKU Testing」をご検討ください。
自社の歴史や理念などを盛り込んだ自社のオリジナルで作成したコンテンツを搭載することもできます。
また、多彩なeラーニングコンテンツがセットになった「サクテス学びホーダイ」を活用いただけば、さまざまな対象にあわせた社内教育がすぐに実施できます。
「SAKU-SAKU Testing」にコンテンツがセットされているため、素早くWeb教育をスタートすることができます。
コンテンツには、新人社員向けのものや内定者教育向け、管理職向けなどを含む、100本を超える動画と、理解度を測定することができるビジネス問題が3,000問以上揃っております。
ぜひ社内教育に「SAKU-SAKU Testing」をご活用ください。
SAKU-SAKU Testingは、教育担当者様の声を反映したUIデザインで、誰でも簡単に直感で操作することが可能です。研修を主催する側・受講者側、いずれも効率的に利用できます。
ご興味がおありの場合は、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。