人材育成計画とは？必要性や計画を立てる際のポイント・作り方について解説します。

人材育成計画とは、企業が長期的な視点で社員のスキルを向上させるための計画のことをいいます。
組織全体を成長させるためには、社員の専門知識や技術力、リーダーシップスキルを育む必要があります。
人材育成計画は、社員の成長が個々の努力に委ねられていたことを、計画的に成長させていくことができます。また社員のモチベーション維持にも役立ちます。
人材育成計画は、まず目標設定や現状分析を行い、育成すべきスキルや知識を明確にします。次に、研修やOJT（オンザジョブトレーニング）を組み込み、定期的に成果を評価・フィードバックする仕組みを導入します。
社員一人ひとりの成長が組織全体の成功を支える重要な要素であり、成長を促す人材育成計画は重要です。

人材育成計画の必要性とメリットとは

企業が成長・発展するためには、優れた人材の確保と育成が不可欠です。
ここでは、人材育成計画の必要性やメリットについて具体的に説明します。

社員の能力向上とパフォーマンスの最大化とキャリアパスの提供

人材育成計画には様々なメリットがあります。
その１つが社員の能力向上とパフォーマンスの最大化とキャリアパスの提供です。

まず、計画的な人材育成は、社員の業務に必要なスキルや知識の習得につながります。
知識習得は業務の効率が上がり、生産性が向上します。
例えば、新しい技術や業務を学ぶことで、社内のイノベーションが促進され、競争力が強化されます。さらに、定期的な研修を通じて、社員は常に最新の知識を保持し、業務の質を高めることができます。
結果として社員の能力向上とパフォーマンスの最大化につながります。
そして、それは人材育成計画がキャリアパスの提供にもつながります。
なぜなら、社員自身が自分の成長を実感することは、将来のキャリアビジョンを具体化しやすくなるからです。

このように、人材育成計画は社員の能力を高め、パフォーマンスを最大化すると同時に、キャリアパスを提供することができます。
これは結果として企業の成長にも寄与します。

新入社員の早期離職防止

新入社員の早期離職は企業にとって深刻な問題ですが、人材育成計画を導入することで離職のリスクを軽減できます。
まず、人材育成計画の一環として研修プログラムを整備することが重要です。
具体的には、新入社員が自信をもって業務に臨めるよう、業務の基礎から専門知識までを網羅したわかりやすいカリキュラムが必要です。また、メンター制度の導入も効果的です。メンターは新入社員が組織に迅速に溶け込み、安心感を抱いて働けるようサポートします。こうしたサポート体制は新入社員の離職を防ぎ、組織の定着率を向上させるために不可欠です。

人材育成の振り返りが可能になる

人材育成計画を作成することで、計画の達成度や進捗を定期的に振り返ることができます。この振り返りによって、育成の効果を具体的に把握し、必要に応じて改善策を講じることができます。
たとえば、社員のスキルアップや知識の習得が計画通りに進んでいるかを確認することで、育成の進捗を可視化できます。このようにデータに基づいた分析が可能になることで、人材育成における成功要素を明確にし、弱点を補強するための具体的な対策が立てやすくなります。
また、定期的な振り返りを行うことで、計画の柔軟な修正が行われ、柔軟に対応することで最適な育成方法を見つけることができます。

PDCAサイクルをまわしやすくなる

人材育成計画を策定することで、PDCAサイクル（Plan（計画）-Do（実施）-Check（評価）-Acton（改善））をまわしやすくなります。

人材育成計画では最初に明確な目標を設定し、それに基づいて実施するステップが計画段階で組み込まれています。なので実施した内容を定期的に検証し、これに基づいて改善策を見出すことができます。
PCDAサイクルを継続的に繰り返すことで、計画の質が確実に向上します。

組織全体のパフォーマンス向上

社員一人ひとりがスキルアップすることは、チーム全体の業務が円滑に進み、組織全体のパフォーマンス向上につながります。
また、社員の成長を促進することは、組織全体の士気向上につながり、組織風土の改善やコミュニケーション、協力体制も強化されます。
人材育成計画は、長期的な視点で見た場合、職場のエネルギーを持続するための重要な施策です。

人材育成計画と経営戦略の関係性

企業の持続的な成長と競争力を維持するためには、適切な人材育成計画の策定が不可欠です。
人材育成計画と経営戦略は密接に関連しており、それぞれが補完し合うことで企業の成功を支えるため重要です。
経営戦略を達成するためには、必要なスキルや知識をもった人材を育成する必要があります。
また、長期的な目標に基づいた人材開発は、組織の柔軟性と適応力を向上させ、市場の変化に対応する力を育む役割を果たします。
したがって、人材育成計画を策定する際には、経営目標や市場動向を反映させることが重要です。人材の成長が企業全体の競争力向上につながるため、具体的な手順やポイントを押さえて計画を進めることが必要です。

人材育成計画の立て方

人材育成計画の重要性について解説しましたが、ここでは人材育成計画の立て方を具体的に説明していきます。
以下の手順で計画を立てるのが成功の鍵です。

①現状分析と目標設定
②育成方法の設計
③実施計画の具体化
④評価と改善
これらのステップを踏むことで、効果的な人材育成計画を立てることが可能です。
それぞれ詳しく見ていきましょう。

①現状分析と目標設定

企業の人材育成計画において、現状把握と目標設定は非常に重要です。
なぜなら、企業全体のビジョンや戦略に沿った人材を育成するためには、「どこに向かって進むべきか」を明確にすることが大切だからです。
まず、短期目標と長期目標の両方を設定することが必要です。
短期目標は業務効率やスキルアップを促進し、早期の成果を確認するために重要です。一方、長期目標は企業の持続的な成長を支える将来の人材像を確立するために欠かせません。

適切な目標・ゴール設定ができているか迷ったときは、目標の有効性を確認できるSMARTの法則に当てはめて考えてみましょう。SMARTの法則は、次の5要素からなります。
 
・Specific：具体的か
・Measurable：測定可能か
・Achievable：達成可能か
・Related：上位目標との関連性はあるか
・Time-bound：明確な期限が決まっているか
 
具体的には、「期限や金額などが数値化されているか」、「経営方針に沿った内容か」、「努力や工夫次第で達成可能か」などの観点から目的・ゴールを見直してみると良いでしょう。
この5要素を満たした目標を設定することで、より効果的な目標をたてることができます。
このように目標を設定したら現状分析をします。
社員のスキルや、目標達成に向けて足りていないスキルを洗い出すことが人材育成プログラムで重要です。

②育成プログラムの設計

育成プログラムの設計は、現状分析や目標にもとづき、社員のスキルギャップや必要なスキルを明確にして、具体的な育成方法を決定します。
まず、OJT（On-the-Job Training）とOff-JT（Off-the-Job Training）を組み合わせる育成計画をたてることをおすすめします。
OJTは日常業務を通じて実践スキルを向上させるために有効です。
Off-JTは専門知識や理論を学ぶ場として活用できます。
また、eラーニングやセミナーなどを活用し、社員が多様な学びの機会をもてるようにすることも大切です。

とくにeラーニングは社員が時間や場所にとらわれず効率的に知識習得することが可能です。
また、キャリアパスの設定も重要なポイントです。社員の成長を促進するために、職務や役割の進展に応じた研修を提供し、具体的な目標と道筋を提示します。

これらを組み合わせたプログラムを設計することで、社員のモチベーションの維持と、企業全体の生産性向上に寄与します。

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③実施計画の具体化

育成プログラムが設計できたら、それをどのように実施するかの計画を具体化します。
詳細なスケジュールを明確に設定し、人材育成計画を作り上げる必要があります。
研修のスケジュールと担当者割り当て、必要なリソースの確保などを詳細に決めましょう。
また、進捗管理の方法やフィードバックの仕組みも構築し、計画が着実に遂行できるようにすることが大切です。

④評価と改善

人材育成計画の実施後、その効果を評価し、フィードバックと改善を繰り返すことが重要です。
アンケートを実施したり、直属の上司や研修担当者からの評価をもとに、社員のスキルアップや業務パフォーマンスの向上を確認し、目標達成度を測定します。
その結果を基に、計画の改善点を洗い出し、次回の育成計画に反映させます。
評価とフィードバックを継続的に行うことで、育成計画の精度と効果を高めることができます。
これらを繰り返すことで社員の目標達成に近づき、社員の一人ひとりの成長につながります。

人材育成計画に必要なスキル

人材育成計画を作成する際に必要なスキルをご紹介します。

現状把握スキル

現状を把握するスキルは、人材育成計画を最初に立てる時や、定期的なフィードバックのタイミングでも重要なスキルです。
現状の会社の人材の能力や、組織の課題、市場や業界の現状を把握する必要があります。
企業の現状を客観的かつ具体的に理解することで、育成計画の軌道修正など、定期的に見直しすることでき、効果的な人材育成計画を立案することが可能になります。

戦略的思考

人材育成計画を成功させるためには、長期的な計画を立てる必要があり、戦略的思考が必要です。
戦略的思考をもつことで企業のビジョンやミッションを達成するために必要なスキルを埋めるためにはどうしたらいいのかを考え、人材育成計画を行うことができます。
結果的に組織全体の成長を促進させます。

コミュニケーションスキル

コミュニケーションスキルは、人材育成計画を立てる際に不可欠なスキルです。
社員の声を聞いたり、フィードバックをする際に社員とのコミュニケーションが人材育成の成果を左右する可能性もあります。
効果的なコミュニケーションは、社員のニーズや目標を正確に把握し、適切な育成プランを設計することが可能となります。
また、明確な指示やフィードバックを通じて、社員のモチベーションを維持し、成長を促すことができます。
さらに、管理職や部門間での協力や、組織全体の連携を強化するためにも、コミュニケーションスキルは重要です。

業務遂行スキル

人材育成計画を効果的に実行するためには、業務遂行スキルが不可欠です。
業務遂行スキルは計画を実行するための具体的な行動力や効率的に仕事を進める能力のことです。
適切なスケジュール管理、リソースの配分、タスクの優先順位付けなども含みます。
業務遂行スキルが高いことで、育成計画を滞りなく進行させ、予定通りに目標を達成することができます。また、問題が発生した際に迅速かつ的確に対処する能力も求められます。

柔軟性

人材育成計画は、現代の急速な市場や技術の変化に対応するために柔軟性が必要です。
人事担当者や経営者にとって、柔軟性は特に必要で柔軟性をもつことで新たな課題や機会に迅速に対応できるようになります。
近年ではリモートワークの普及にともない、リモートワークでも効果的な研修方法がたくさんあり、それらを取り入れることが大切です。
様々な環境の変化によって柔軟に計画を修正、追加をすることが人材育成計画の成功の鍵となるでしょう。

人材育成計画を立てる際のポイント

企業の成長を支える最も重要な要素の一つが人材の育成です。
人材育成計画の作成手順や、人材育成計画を作成する際に必要なスキルをご紹介しましたが、ここでは、人材育成計画を作成する際のポイントをご紹介します。

フレームワークを活用する

効果的な人材育成計画を立てるためには、目標設定の際にご紹介したSMARTの法則や、ベーシック法、カッツモデルの基本フレームワークを組み合わせて活用することが重要です。ここでは、ベーシック法、カッツモデルについてご説明します。

ベーシック法

ベーシック法は、育成計画を段階的に進めるための基本的な方法です。
この方法は、以下のステップで構成されます。

①目標項目の設定
目標項目には「強化」「改善・解消」「維持・継続」「開発」の4つがあります。
1つの項目に絞るのも良いですが、必要であれば複数の項目に絞って項目を決め、それぞれの項目を達成するような目標をたてるのも良いでしょう。

②達成基準の明確化
目標がどの程度達成されたかを測るための基準を設定します。
定量的な指標（例えば、売上の増加や生産性の向上）や、定性的な評価（例えば、リーダーシップの発揮度合い）の達成基準を定め、どの程度達成されたかを評価します。
達成基準を明確にすることで、評価の透明性と公平性を確保することができます。

③期限設定
目標達成のための具体的な期限を設定します。期限は現実的でありながら、挑戦的であることが望まれます。こうすることで社員は計画的にスキルを習得し、時間管理の重要性を理解することができます。

④達成計画の策定
最後に、目標達成のための具体的な行動計画を立てます。
必要なトレーニング、リソースの確保、進捗確認の方法などを含みます。計画は柔軟でありながら、詳細であることが求められます。

ベーシック法は自分自身のスキルに見合った目標であり、育成計画は順序立てて計画するフレームワークであるため、少しずつ着実に目標達成を目指すのがオススメです。

カッツモデル

カッツモデルは、効果的なリーダーシップに必要なスキルを分類した理論で、1955年に社会心理学者ロバート・L・カッツによって提唱されました。
このモデルでは、リーダーに求められるスキルを以下の３つに大別しております。

①テクニカルスキル - 特定の業務を遂行するための専門的な知識や技術。
②ヒューマンスキル - 人間関係を円滑にするための対人能力やコミュニケーション能力。
③コンセプチュアルスキル - 全体像の理解や分析力、戦略的な計画を立てるための能力。

これらのスキルがバランスよく、適切に活用されることが「組織の成功を導く鍵である」としています。
ベーシック法とカッツモデルを組み合わせて活用することで、体系的かつ効果的な人材育成計画を策定し、組織の成長を促進することができます。

カッツモデルに関する詳しい説明はこちらからも確認できます。

「カッツモデル」とは？知っておきたい構成スキルと人材育成への活用方法を解説

社員の参加意識の向上が必要

人材育成計画を成功させるためには、社員の参加意識の向上が重要です。社員が積極的に関与することで、スキルアップやキャリア成長への意欲が高まります。
参加意識を向上させる方法として、計画の目的とメリットを明確に伝えること、フィードバックの仕組みを整えること、自主性を尊重し計画に主体的に関わらせることが挙げられます。
たとえば、育成計画に社員の意見を反映させ、自主的に関与させることで、責任感とモチベーションを高めることができます。
また、メンタリングやコーチングによるサポート体制を強化することであったり、
成功事例を共有することも、社員の参加意識を高めるための重要な要素になります。

人材育成計画書の目標例

ここでは、役職別の目標例をご紹介します。
実際に人材育成計画をたてる際の参考にしてみてください。

新卒（新入）社員の育成計画の例

まず、新卒（新入）社員の育成計画の例をご紹介します。
新卒（新入）社員の育成計画は、企業文化理解や基本的な業務スキル習得を重視し、長期的なキャリア形成をサポートすることを目指します。

入社3ヶ月以内の目標

• 企業文化、基本的な業務フロー、主要サービスの情報を習得する。
• チームとの円滑なコミュニケーションの確立：同僚や上司との信頼関係を構築し、社内でのネットワークを広げる。

入社6ヶ月以内の目標

• 担当業務の独力遂行：指示を待つことなく、自発的に業務を進める能力を身につける。
• 問題解決能力の向上：業務上の課題に対して効果的な解決策を提案・実行できるようになる。
• 継続的な学習：業務に関連する新しい知識やスキルの習得に努め、自己成長を図る。

これらの目標は、新卒（新入）社員が企業内でスムーズに適応し、長期的なキャリアを築くための基盤を提供します。

中堅社員の育成計画の例

中堅社員は企業の中心的な役割を担う人材であり、戦略的思考やリーダーシップスキルの向上が求められます。
中堅社員の育成計画は、専門スキルの深化を図り、リーダー層へと成長するための土台を築くことを目指します。

専門スキルの深化

• 技術研修の参加：最新技術や業界の動向に関する研修やセミナーに定期的に参加し、専門知識を深める。
• プロジェクトへの積極的な参加：複雑なプロジェクトにリーダーとして関わり、実践を通じてスキルを磨く

リーダーシップスキルの習得

• リーダーシップ研修の受講：効果的なチームマネジメントやコミュニケーションスキルを学び、実践する。
• メンターとしての役割を担う：新入社員や後輩の指導役を務め、リーダーシップ経験を積む。
• キャリアプランの策定：自身のキャリア目標を明確にし、定期的なフィードバックを受けて目標達成を図る。
• 自己啓発の推進：自主的な学習や資格取得を奨励し、継続的な自己成長を促す。

これらの目標は、中堅社員が企業の中核を担うために必要です。中堅社員の成長が企業全体の競争力や持続的成長に直結するため、計画的な育成が不可欠です。

管理職の育成計画の例

最後は管理職の人材育成計画の目標例をご紹介します。
管理職には様々な目指すべき課題があります。以下の目標を考慮すると良いでしょう。

・リーダーシップスキルの向上
管理職がリーダーシップスキルを向上させることで組織全体を牽引し、チームの士気を高める能力が向上します。

・戦略的思考の強化
企業の方向性を決定する際、長期的な視点での決断力が非常に重要です。さらに、業界の最新トレンドと技術の習得です。市場環境が急速に変化する中、常に最新の情報を取り入れることが企業の成長に繋がります。

・コミュニケーション能力の深化
基盤となるチームワークを強化し、効率的な情報共有が可能になります。

その他にも部下の育成力が必要です。一年間で部下の評価を向上させることが目指されます。

人材育成計画に活用できる情報

厚生労働省が提供する「職業能力評価基準」とは、業種や職種に応じて、仕事を遂行するために必要な「知識」と「技術・技能」、および「成果を出すための職務行動例（職務遂行能力）」を整理したものです。
事務系職種をはじめ、電気機械器具製造業やホテル業など、製造業からサービス業まで幅広い業種にわたって整備されており、公的な職業能力の評価基準として使用されています。
この評価基準を参考に自社のスキルと組み合わせるのもオススメです。
職業能力評価基準は、「人材育成」「採用」「人事評価」など様々な場面で活用できます。

参照：厚生労働省（職業能力評価基準）

まとめ

人材育成計画は、企業と社員が持続的に成長するために不可欠なものです。
本記事でご紹介したやり方を参考にしていただければ、企業の目標に沿いつつ、社員自身
の成長に繋がる計画をたてることができます。
ぜひ参考にして人材育成計画書を作成してみてください。